食糧問題と昆虫食

2018年の記事になりますが、食糧問題と昆虫食が取り上げられていました。

最近はになりますが、コオロギを使った昆虫食が話題になりましたが、長野の養殖工場は2024年1月に倒産しました。
日本では昆虫食はあまり馴染まないのかもしれません。

最近では技術の進歩で閉鎖循環型の魚の養殖が可能になりました。

昆虫飼料を食べた魚なら、受け入れらる可能性もあります。

長野の食用コオロギ養殖「クリケットファーム」に破産決定

長野県茅野市に本拠を置く食用コオロギ養殖の「株式会社クリケットファーム」は、1月17日付で札幌地方裁判所より破産手続の開始決定を受け倒産したことが明らかになりました。

IT関連企業「株式会社インディテール」(北海道札幌市)の子会社として2021年に設立の同社は、食用コオロギの養殖・加工を主力に事業を展開し、養殖から加工まで長野県内の自社工場で一貫して手掛けていました。また、食用コオロギは高タンパクな次世代フードとして知られ、世界的な食糧危機が叫ばれるなか、メディアにも多く取り上げられるなど話題となっていました。

しかし、コオロギ食に対する消費者の拒否反応は根強く、売上が低迷するなど業績が悪化すると、親会社の経営不振も重なり資金繰りが逼迫したため、2023年に事業を停止し事後処理を進めていました。

なお、親会社の「インディテール」などグループ2社にも同様の措置が取られ、3社合計の負債総額は約2億4000万円の見通しです。

2050年の食料問題

ウナギの人工知慮の生産

 天然の稚魚を捕獲し、養鰻しているウナギですが、人工稚魚の生産が可能になるようです。

 親ウナギから毎週200万粒の採卵が出来る用ですが、その程度の割合で成魚になるか興味深いです。
 養鰻ではエサの一部に魚粉がつかわれているので、虫粉で一部代用出来る用になると良いですね。

ウナギ好きに朗報! 人工稚魚の大量生産が可能に 年間4万~5万匹

生ごみが食料に大変身 地球環境を救う不思議な生き物

 2年ほど前の記事になりますが、産経新聞様がアメリカミズアブについて取り上げておられました。

 日本では大阪府立環境農林水産総合研究所さまが最前線で取り組まれているようです。

経験では産卵させるのが意外と難しく、安定した技術開発が望まれます。

まだまだ、勉強や研究をしないといけませんね。

https://www.sankei.com/article/20220922-WK3SM4LOVZOOXBPEAQQ7DPHMBA

日本特殊陶業、えびの養殖事業の新会社「Niterra AQUA」設立 「うるみえび」で国産えびのブランド展開

 エビの養殖管理システムを製造販売する会社が設立されました。
「場所」を用意できれば短時間で事業化が可能です。

 センサーなどを組み合わせて養殖作業指示も行えるようです。

 異業種からの参入としては需要もおおいエビやサーモンの陸上養殖が多いようですね

https://niterra-aqua.com/lp/

エビを陸上養殖 異業種で収益確保 精密部品製造のエムテック 茨城・ひたちなか

 干し芋を作る過程で廃棄される残渣を活用してエビを陸上養殖する試みです。
異業種の参入が続いていますが、閉鎖循環式養殖技術の進歩ですね。
病気の管理もやりやすいですし、寄生虫の心配もありません。
 面白い試みです

https://news.yahoo.co.jp/articles/bf36c0c3c2af550df1a8cad4e5bfd2bf24d57a3e

精密部品製造のエムテック(茨城県ひたちなか市津田東、松木徹社長)が、エビの陸上養殖に乗り出す。製造業は資材価格の高騰などで厳しい経営環境にあり、異業種に新たな収益確保の道を見いだした。10月からの本格操業を目指す。養殖エビは「はるか海老」と名付け、同市のブランドエビとして地元の活性化やPRにも貢献したい考えだ。

同社は資材価格や人件費の高騰に加え、少子高齢化などによる今後の製造業界の市場規模縮小などを見据え、新規事業を検討。松木社長が趣味としているニシキゴイの飼育をヒントに、陸上養殖に取り組む。

陸上養殖は全国で異業種が相次いで参入し、規模は拡大している。同社は水槽の水をろ過して再利用する「閉鎖循環式」で養殖。排水が少ないため環境に優しく、魚の病気や寄生虫などが入るリスクも低くて安全性が高い利点がある。

養殖しているのはシロアシエビで、同社敷地内の倉庫内に幅3メートル、奥行き2メートル、深さ75センチのプールにろ過槽を付けた計3セットで、水温や水質、餌を与えた時間や量などを管理しながら試験的に育てている。

国内でふ化した1センチほどの稚エビ計約4000尾を昨年9月から3回に分けて養殖。同月から育てたエビは、体長15センチほどに成長した。

餌には干し芋を生産販売する同市の事業者から、干し芋を作る際に廃棄されるサツマイモの皮や皮に付いた実などの残渣(ざんさ)を活用。公的研究施設の調査で、通常のシロアシエビより甘みが強い結果が出たという。

松木社長は「残渣を資源として利用することでSDGs(持続可能な開発目標)の実現につながる」と強調する。

養殖エビは干し芋の原料のサツマイモ品種「紅はるか」を基にして「はるか海老」と名付け、ロゴマークも製作。6月25日に商標登録を出願した。

同社は、10月から本格的な養殖を始めるため、敷地内に新たな養殖専用倉庫を建設中で、月1万尾の出荷を目指す。今後、社内の体制構築やエビの販路開拓などを進める方針。

松木社長は「市特産の干し芋で育った、市ならではのおいしいエビを提供したい」と意気込む。

“養殖業者支援を”赤潮被害で地元市町と漁協が県に要望

少し前の生地になりますが、養殖魚への赤潮の被害がありました。
記事によると48万匹あまりのシマアジやカンパチが死に9億7000万円の被害が出たようです。

 近年陸上養殖への注目度が上がっている要因として、赤潮の被害がなく計画生産が可能と言うのも挙げられています。
 循環型陸上養殖に適した魚種は次第に移行されると思います。

https://www3.nhk.or.jp/lnews/kumamoto/20240723/5000022794.html

八代海で発生している赤潮による養殖魚への被害が拡大する中、地元の自治体や漁協が被害を受けた養殖業者への支援を県に求めました。

八代海ではことし5月以降、有害なプランクトンの大量発生による赤潮の被害が相次いでいて、県のまとめでは、23日までに養殖のシマアジやカンパチなどあわせて48万匹あまりが死に、被害額は9億7000万円あまりにのぼっています。

こうした中、天草市や上天草市、それに津奈木町と、地元の漁協の関係者が23日県庁を訪れ、木村知事に要望書を手渡しました。

このなかでは被害を受けた養殖業者の事業継続に向け、被害を補償する共済組合からの支払金を実際の被害額に近い内容に見直すことや、新たに稚魚などを導入する際の費用に対する支援などを求めています。

天草市の馬場昭治市長は「養殖業者を守ることは日本の食を守ることにもつながる。業者が早期に経営を再建し、今後も事業に取り組めるよう支援をお願いしたい」とあいさつしました。

これに対し木村知事は「非常に危機感を持っている。県として出来ることはただちに行い、さらに深掘りすべきことは国にしっかり要望していく」と述べました。

JR四国 サーモン養殖事業に参入へ 鉄道赤字で事業を多角化

 最近では事業の多角化と廃棄していた熱源などを使って魚の陸上養殖に挑戦する企業様が増えています。
 魚種としてはサーモンが多いようですね。
 太平洋サーモンが一般的ですが、キングサーモンに挑戦する企業様も増えています。

https://www3.nhk.or.jp/lnews/tokushima/20240806/8020020917.html

 JR四国は、鉄道事業で大幅な赤字が続く中、新たな収益源のひとつにしようと、サーモンの養殖事業に参入することになりました。
 JR四国によりますと、熊本県で陸上養殖などを行う会社と連携して、この会社の敷地内に自社の水槽を設置し、8月から試行的にキングサーモンの養殖を始めるということです。
 水槽の管理などはこの会社に委託する一方、現地を繰り返し訪問して水質や水温の管理など、陸上養殖のノウハウを学ぶことにしていて、年内には初めての収穫を行い、年間で6トンから8トン程度の出荷を目指すとしています。
 また、それと並行して養殖に適した場所を探した上で、今年度中には四国でも陸上養殖を始めたいとしていて、2030年ごろまでに1億円以上の売り上げを目指すとしています。
 JR四国は、鉄道事業で大幅な赤字が続く中、事業の多角化を進めています。

 陸上養殖事業は会社の内外から募集した新規事業のアイデアをもとに調査を進める中でいきついたということで、第一次産業に参入するのは初めてです。
 四之宮社長は、「人の流れで左右される既存事業とは異なる新事業のチャレンジとして、四国で安全でおいしいブランドサーモンを作り、全国や世界に広げたい」と話していました。